マスメディア操作全開ですね。
西側マスメディアに対してデスインフォメーションが少ないたとえばＲＴなどを同時にごらんになると見えるものが多くなります。
ただし最終判断をするのはご自分で。
新ベンチャー革命2015年3月26日 No.1092
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34773284.html
タイトル：ドイツ旅客機の仏アルプス墜落事件：発狂したパイロットが150人を道連れに無理心中したという方向に世界を洗脳しようとしている米マスコミとFBIのなぜ？
１．ドイツ旅客機墜落事件発生：ボイスレコーダーがコックピットでのトラブル発生を記録していた！
2015年3月24日、ドイツの旅客機が仏アルプスに墜落する事件が発生しています（注１）。
当初、テロではなさそうだと報道されていましたが、米国マスコミが重大情報をいっせいに報道しました。回収されたボイスレコーダーの記録からわかったこと、それはパイロットの一人がコックピットから締め出されており、ドアを蹴飛ばして入ろうとしていたというものです（注２）。これが事実なら、事故直前、とんでもない事態が発生していたということになります。
このニュースをなぜ、仏マスコミではなく、米マスコミが先に報道したのか、非常に不思議です。米マスコミによれば、米FBIが乗客名簿を調べ始めたそうです。なぜ、ドイツ当局やスペイン当局ではなく、FBIが乗り出したのでしょうか。
FBIは米国の国内犯罪捜査機関ですから、今回の欧州での航空機事故で、米FBIが調査に乗り出すのは変です。
筆者は米国シンクタンクSRIインターナショナルに勤務していた16年半の間に、日米間を70回くらい行き来した経験を持っていますが、その経験から変だと思ったのは、当該ドイツ機では、離陸から30分しか経っていないのに、二人のパイロットの一人が、コックピットから出ていたことです。ただ、この飛行機は予定より30分近く遅れて出発しているので、離陸30分後のパイロットのトイレはあり得るかもしれませんが・・・。
２．このような重大情報がなぜ、こんなに早くリークしたのか
ボイスレコーダーが回収されたばかりなのに、なぜ、これほど重大情報が、すぐにリークしたのか、実に不可解です。
ボイスレコーダーを回収したのは仏当局の捜索隊のはずですから、仏政府が、即決でこの情報を暴露したということになります。それならば、これからもっとすごい情報が暴露される可能性があります。
本ブログでは、上記重大情報のリークの背後に、米国戦争屋とフランスを牛耳る欧州寡頭勢力の暗闘が存在すると観ています。
３．米国戦争屋ネオコンとフランス政府（欧州寡頭勢力支配）は対露制裁を巡ってギクシャクしている
さて、今回のフランスでのドイツ航空機墜落事故で思い出されるのが、2014年7月に起きたアルジェリア航空の旅客機墜落事故です（注３）。この事故では乗客110人の犠牲が出ていますが、そのうち51人はフランス人でした。当時、本ブログでは、これは、米国戦争屋ネオコンによる対仏嫌がらせテロではないかと疑いました（注４）。なぜなら、米戦争屋は米オバマ政権を脅かして、ウクライナ問題にて対露制裁を強行しようとしていましたが、フランス政府がそれに従わなかったからです。この頃、フランスはロシアに軍艦（強襲揚陸艦）を納入しようとしていました。そこで、米戦争屋ネオコンはオバマ政権経由で仏政府に、対露軍艦輸出を止めるよう圧力を掛けていましたが、当初、仏政府は対露軍艦輸出を予定通り、強行しようとしていました、そしたらすぐに、アルジェリア航空機が墜落して、51人ものフランス人が犠牲になったわけです。この事件以来、フランス政府と米戦争屋ネオコンは水面下で対立しているはずです。また、欧州寡頭勢力系の仏石油メジャー・トタルはロシアと石油ガス取引を続行しようとしていましたが、トタル幹部がモスクワの空港にて、飛行機事故で死亡しています（注５）。この事故もテロではないかと疑われます。
さらに、今年1月のパリ・テロはイスラム国の犯行を疑わせるプロパガンダが行われていましたが、本ブログでは、米戦争屋ネオコンの関与を疑っています（注５）。
上記のような欧州寡頭勢力（米戦争屋のライバル）配下の仏政府やトタルの対露接近は、米戦争屋ネオコンの逆鱗に触れているはずです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
４．米国戦争屋はドイツ機墜落をパイロットの道連れ心中に持っていこうとしている
上記、米マスコミ報道を信じれば、今回のドイツ機墜落は、発狂したパイロットの道連れ心中自殺ではないかと世界の人々は疑うでしょう。
この情報が、NYタイムズやCNNなど、米戦争屋に牛耳られる米マスコミから発せられているのは実に不可解です、しかも、米戦争屋配下のFBIが捜査を始めたというのも非常に奇異です。
なぜ、米国発でドイツ機墜落の重大情報が出てくるのかと我々は疑う必要があります。
フライトレコーダーもボイスレコーダーも米戦争屋と水面下で暗闘を繰り広げている欧州寡頭勢力配下の仏当局の手にあるのは確かです。しかも墜落したA320 は主にフランス製ですから、仏当局はボーイング機と違って、A320 には精通しています。
狂ったパイロットが150人の乗員乗客を道連れにして心中自殺することはあるのでしょうか。ところで、昨年、マレーシア機が2回も遭難していますが、何から何までナゾだらけです。
ウクライナに墜落したマレーシア機は、アンチ・ロシアで米戦争屋の傀儡・ウクライナ・クーデター政権の空軍戦闘機による撃墜だったことは、ほぼ確実ですが、欧米マスコミはまったく追及しません。だから、NYタイムズもCNNも信用できません。
今回のドイツ機墜落事件は今後、どのような展開となるのか極めて不透明です。
注３：アルジェリア航空5017便墜落事故
注４：本ブログNo.937『マレーシア機墜落に続いてアルジェリア機墜落：対露制裁に加担しないフランスに対する逆制裁か』2014年7月27日
新ベンチャー革命2015年3月28日 No.1093
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34778220.html
タイトル：ドイツ機墜落事件は第三次世界大戦を企む放火魔勢力による偽旗テロの失敗だった可能性あり：オバマ政権と独仏政府は副操縦士の無理心中に矮小化して戦争回避に成功か
１．ドイツ旅客機墜落事故：すべての原因を副操縦士の故意の操作に集中させるプロパガンダが展開されている
本ブログ前号（注１）にてドイツ旅客機墜落事故（注２）を取り上げました。その後、この事故は副操縦士による故意の墜落（犯罪）だとする方向にプロパガンダが進んでいます。
この事故に関して、すぐに、ボイスレコーダー発見が公表されて、墜落原因が特定され、犯人にされている副操縦士の家宅捜査にまで発展しています。この事故の調査は、米仏独の政府で統制が取れているという感じがします。この事故ではなぜか、当初から、米国が介入しているのが特徴です、米国人乗客はわずか2人であるのもかかわらず・・・。そして、この事故の原因をすべて、副操縦士のせいに集中させるプロパガンダが行われています。
世界の人々は、このところ頻発する航空機事故や一連のテロ事件と、この事故が関係するのか、しないのかを一番危惧していると思われます。
昨年起きた二度のマレーシア航空機事故は、失踪事故と墜落事故ですが、どちらもその原因が十分に解明されていないままとなっています。だからこそ、余計に、世界の人々は今回の事故が、一連のテロ事件と関係あるのか、ないのかが非常に気になるわけです。それは筆者も同様です。
本ブログでは、今回の墜落事故は何らかのテロであり、米国戦争屋ネオコンが関与していると疑っています（注１）。その根拠は、事故発生後すぐに、米戦争屋配下の米マスコミがいっせいに独仏政府発表に先んじて、副操縦士犯人説を報道したからです。しかも、なぜか、FBIが動き出したからです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
２．今回の事故原因をすべて副操縦士のせいにするプロパガンダは9.11事件と同じ手口だ！
今回の事故の特徴、それは、事故発生から間もなく、事故原因とその犯人がただちに特定された点にあります。そこで思い出されるのが、あの9.11事件です。9.11事件は旅客機がテロに利用された代表的事件ですが、このときも、犯人がモハメッド・アッタなどのアルカイダ一味であると事故直後に特定されて、彼らが空港で通関するときの画像が繰り返し米マスコミで流されました。そして、一味の何人かの顔写真も繰り返し流されました。ところが、後からわかったのは、彼らの多くは死んでいなかったことです。つまり、当時の米政府（ブッシュ米戦争屋ネオコン政権）が適当に犯人像をでっち上げていたことが後から判明しています。
以上より、今回のドイツ機事故の犯人の早期特定と、顔写真の早期公開の手口は、9.11事件の展開と酷似しています。
３．今回の事件究明プロセスにおいて、肝心の証拠は何一つ公開されていない、すべて、米独仏当局の発表のみ
今回の事件のその後の展開を観てみると、ボイスレコーダーの音声は公表されていません。また、副操縦士のもっていた医師の診断書も公開されていません。そして、副操縦士を診断した医師のインタビュー画像も公開されていません、あるのはすべて、米仏独当局の発表のみです。我々の発表を信用しろといわんばかりです。一方、マスコミは、当局の発表なので、何の疑問も抱かず、そのまま、当局の発表を報道しています。こうして、われわれ国民は、支配層の思うままに洗脳されていくわけです。
世界のマスコミは、この事件で、なぜ、ボイスレコーダーの生の声や証拠となる診断書を当局が公開しないのかについて疑問すら発していません。
４．当該墜落機は仏アルプス山中にどのように墜落したのか発表されないのはなぜか
今回の墜落事故報道で、仏アルプス山中の墜落現場の航空撮影画像は頻繁に流されていますが、最初にどの地点に航空機本体が衝突したのかがわかりません。非常に細かい破片が無数に広範囲に散らばっている画像ばかりです。ところが、墜落機は空中爆発しておらず、そのまま山岳地帯の斜面に激突したことになっています。それなら、最初に衝突した場所はココとわかるはずですが・・・。
本ブログの見方では、どうも、空中で木端微塵に爆発したのではないかと思えます。ネットでも空中爆発を疑うブロガーがいますし、本ブログも同様です。
ところで格安航空機は燃料節約のため航路を迂回しないはずなのに、なぜ、迂回したのかも不思議です、専門家は天候状況により航路を迂回させることはよくあると言っていますが・・・。
当該機は、たまたまアルプス山中に墜落したので、一般人が墜落現場に近づくこともなく、当局は現場をコントロールし易いのは確かです。
５．今回の事故は隠れテロである可能性はないのか
本ブログではこの事故は隠れテロであった可能性を疑っています、そして、航空機をテロに利用する勢力は米戦争屋ネオコンとみています（注３）。その理由は以下と推測されます。
（１）米戦争屋ネオコンは、ロシアと敵対関係にあるので、独仏など欧州主要国に対露制裁に協力するよう要請しているにもかかわらず、独仏は対露制裁に非協力的である。そこで、米戦争屋には独仏を威嚇する動機が存在する。
（２）米戦争屋ネオコンは、ウクライナ紛争と中東紛争を起爆剤にして第三次世界大戦を画策している。そこで、欧州の人々に対し惨事便乗型マインドコントロールの一環として、今回の事件を仕組んだ。
（３）米戦争屋ネオコンは旅客機の技術が進化しているので、これを新たな兵器として利用しようとしている（注３）。今回の事故は、その実験のひとつとして位置付けられる。9.11事件はまさにその実物実験であり、今回の事故もその延長線上にあるとみなせる。
（４）昨年起きた二度のマレーシア航空事故機は米戦争屋配下のボーイング製777であり、ネットで米戦争屋ネオコンによるテロが疑われている。そして、御巣鷹山事故を経験したJALなどは、ボーイングからエアバスにチェンジし始めた。そこで、エアバスでも事故を起こして、ボーイング新型機（オートラン搭載機）への疑惑を払拭する必要があった。ちなみに、昨年末に起きたマレーシア格安機のインドネシア沖墜落事故は、今回の当該ドイツ機と同じくA320であった（注４）。その意味で、今回のドイツ機事故は、3件のマレーシア機事故と関連している可能性がある。
６．大胆な推理：イスラム国もしくはロシアのテロリストを犯人にでっちあげる偽旗テロだったが、独仏を仕切る欧州寡頭勢力の判断で、副操縦士犯行説に切り替えた
最後に、本ブログにて大胆な推理を行うと、今回のドイツ機事故は、第三次世界大戦を着火（放火）させたい米戦争屋ネオコンが仕組んだ偽旗テロの失敗だったという仮説です。
ほんとうは、当該機は、アルプス上空で空中爆発させられたのではないでしょうか（当該機に軍用機が随伴していたという説あり）（注５）そして、米戦争屋ネオコンは、イスラム国もしくはロシア系テロリストを犯人にでっち上げる予定だったのではないでしょうか。ところが、独仏政府を牛耳る欧州寡頭勢力は、この偽旗テロを成功させると、それこそ、欧州国民の怒りを買って、NATOが中東もしくはウクライナ紛争への参戦を余儀なくされ、それは確実に第三次世界大戦に発展します。
そこで、オバマ政権と独仏政府は結託して、副操縦士アンドレアス・ルビッツ一人に罪を押し付けて、道連れ心中事件に転化、米戦争屋の企んだイスラム国もしくはロシア・テロリスト犯行説を打ち消すことにしたのではないでしょうか。
事件後、まず、オランド仏大統領が発表した点、そして、米政府（アンチ米戦争屋のオバマ系）が、これはテロではないといち早く発表、米マスコミを巻き込んで、副操縦士無理心中説で世界を洗脳していったということです。このことから、これまで米戦争屋配下であった米マスコミとFBIは今回に限り、オバマ政権に協力したことになります。
こうして、ひとまず、第三次世界大戦への着火（放火）は未然に消し止められたということです。
注３：本ブログNo.969『9.11事件で活躍したWTCビル救助隊員25,000人がガン発症：原発は核テロのターゲット(核地雷)になり得ると認識すべき、死にたくない日本国民は・・・』2014年9月11日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34128660.html
新ベンチャー革命2015年3月29日 No.1094
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34781270.html
タイトル：テレ朝にて反戦主義者・古賀氏が電波ジャック直訴？：NotAbeでは効果なし、元から断たなきゃダメ！
１．古賀氏の電波ジャック直訴が賛否両論の渦を巻き起こす
2015年3月27日のテレ朝・報道ステーションにて古賀氏の電波ジャック的直訴行動が波紋を呼んでいます（注１）。古賀氏がこういう直訴的行動をとるかもしれないことは事前に予想され、案の定でした。日本の安全保障に関する古賀氏の考えは、同氏の近著・国家の暴走を読めばわかります。古賀氏は安倍政権の戦前回帰の軍国化を非常に危惧していることがよくわかります。報道ステーションの担当者も、古賀氏の思想に同調したからこそ、古賀氏をコメンテーターに迎えていたのでしょう。
今の日本は不幸にも、安倍政権を支持する国民とまったく支持しない国民に二分しています。筆者は安倍政権を暴走政権と位置づけていますから、古賀氏の考えに賛成です。ところが、ネットには古賀批判が渦巻いています。古賀氏批判層の背後には、安倍官邸が控えているのでしょうが、彼らは古賀氏が電波ジャック的行動に出たことを批判することによって、古賀氏を全面否定し、日本に渦巻く安倍批判を封じ込めようとしているようです。
日本には、常に勝ち組に乗ろうとする輩が多く、今回も、そのような人たちは、古賀批判に走っています。テレビ出演で名を売って、有名になりたい人は安倍批判すればテレビに出られなくなりますから、どうしても権力に尻尾を振るようになります。
２．安倍政権をいくら批判しても、問題は解決しない
本ブログの見方は、今の安倍政権は、日本を乗っ取っている米国戦争屋の傀儡そのものであるというものです。安倍政権も日本政府も米戦争屋の言いなりに動いているにすぎないとみています。従って、誰かが安倍氏を批判して、国民がそれに気付いて、安倍氏をチェンジしても、また別の安倍クローンが登場するだけで、実態は変わりません。
2009年に米戦争屋支配から決別しようとして、誕生した小沢・鳩山政権は米戦争屋およびその奴隷・悪徳ペンタゴン日本人勢力による猛攻撃であっけなく崩壊させられました。その後、誕生した菅政権も野田政権も今の安倍政権と五十歩百歩でした。もし仮に、現在も民主党政権が続いていたとしても、安倍政権とたいして変わらないでしょう。
要するに、米戦争屋が対日ステルス支配を止めない限り、日本の軍国化に向けての暴走は続くでしょう。そのことは安倍氏が失脚してもほとんど変わらないでしょう。米戦争屋や悪徳ペンタゴン（日米安保マフィア含む）に逆らう政治家はただちに引き摺り下ろされるからです。それは自民党政権、民主党政権に係わらない現実です。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
３．どうすれば、日本の軍国化が防げるのか
米戦争屋にステルス支配されている状態での日本の軍国化は、すなわち、自衛隊の米軍傭兵化にすぎません。
日本の自衛隊を日本国民や日本国土防衛のための軍隊にするには、今の日米同盟の破棄が大前提です。日本が真の独立を果たすにはまず、今の日米同盟をいったん破棄し、憲法を改正して自衛隊を軍隊にしてから、必要とあらば、再度、米国と対等な同盟を結ぶべきです。かつて、細川元首相は、首相になるや、日本を米国と対等な関係にしたいと発言したため、外務省を含む日米安保マフィアと米戦争屋からただちに引き摺り降ろされた過去があります。
日本の真の独立を妨害している元凶、それこそ、日米安保マフィアです。しかしながら、日米安保マフィアが仮に無力化しても、米戦争屋の対日ステルス支配が続けば、日本の現状は本質的に変わりません。
４．米戦争屋を無力化させることが、日本を真に独立させる近道
在日米軍が日本から出て行ったら、中国やロシアが攻めてくると恐れている日本人は多いわけですが、ほんとうにそうなるかどうかは、日本が対米自立してみないとわかりません。したがって、対米自立できたら、同時に、憲法改正して自衛隊を国防軍にする必要があります。
しかしながら、米戦争屋にステルス支配された状態で、憲法改正して自衛隊の軍隊化を行うことは愚の骨頂です、安倍自民党はそれをわかってやらされているに過ぎません、単に自分たちの利権を維持したいがために・・・。本当に情けない指導者たちです。
それでは、国民投票で日本人の過半数が、対米自立を望んだら、米戦争屋および米軍が素直に日本から出て行くでしょうか、今の情勢では、それは非常に困難です。米戦争屋は、日本を日米戦争の戦利品とみなしていますから、そう易々と出て行くことはないでしょう。
５．米戦争屋を弱体化させることが、日本の真の独立にとって必須条件
本ブログは、日本をステルス支配している米戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、米戦争屋は今、窮鼠猫を噛む状況にあります。今後、どうなるかは不透明ですが、来年の2016年の米大統領選挙で、米戦争屋系大統領が選ばれるかどうかに掛かっています、残念ながら、われら日本国民の意思では決まりません。
今、世界では中国の覇権が強まって、米国覇権が相対的に、弱まっています。その証拠に、中国主導のアジア投資銀行への参加国が急増しています（注２）。この動向から、これまで世界覇権を握っていた米国に寄生する米戦争屋が追い込まれているのは事実です。
今、世界で頻発する紛争やテロも、その背後に米戦争屋が控えていますが、それだけ米戦争屋が窮地に追い込まれていることを物語っています。彼らが手ごわいのは、核兵器を握っていることです。追い込まれると、彼らは核戦争を起こして、世界をいったん崩壊させる危険があります。
とりあえず、2016年の米大統領選挙で米戦争屋系候補が負けることを祈るしかありません、そのためには、米国民の覚醒が求められます。
しかしながら、米戦争屋が勝っても、世界各地で戦争が始まるでしょうし、米戦争屋が負けても、彼らは破れかぶれになって暴走して、核兵器が飛び交う第三次世界大戦が引き起されるかもしれません。そのときは、われら日本人の安全も保障されません。