新ベンチャー革命から：
新ベンチャー革命2015年2月24日 No.1068
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34683462.html
タイトル：陰謀論をバカにする能天気日本人よ、要注意！：2015年の日本は第二の3.11事件が引き起される危険がある
１．2015年は第二の3.11事件がスタンバイされていると疑われる
本ブログでは、日本は第二の3.11事件がスタンバイされているとみています（注１）。世界はすでにハックアタック（ステルス攻撃）の時代に入っていると言えますが、それを主導しているのは世界的寡頭勢力です。日本に第二の3.11事件がスタンバイされているとすれば、その黒幕は世界的寡頭勢力を構成する米国戦争屋でしょう。彼らは安倍政権下の日本を完全に乗っ取っています。世界的寡頭勢力を構成する米戦争屋のライバルは欧州寡頭勢力ですが、彼らは欧米銀行屋勢力でもあり、米中央銀行FRBを支配しています、そして世界規模で金融危機を起こしてボロもうけを企みます。2008年のリーマンショックも彼ら欧米銀行屋の仕業とみられます。その欧米銀行屋は今年、日本に金融パニックを起こそうとしていると疑われます（注２）。前回の3.11事件時も、彼らは円高操作による金融パニックを引き起こしています（注３）。
要するに、今年、第二の3.11事件が実行されるとすれば、そのとき、米戦争屋は核技術を使ったハックアタック（ステルス攻撃）を行い、欧州寡頭勢力系欧米銀行屋は、どさくさに紛れて、日本において円株同時大暴落の金融パニックを実行すると予測されます（注２）。ちなみに、前回の3.11事件のときは100兆円規模の国富が奪われています。今回、第二の3.11事件が実行されれば、またも巨額の国富が奪われるでしょう。これらの対日ハックアタックは、完全にステルス化しているので、日本国民は攻撃されていることにも気付かず、また、誰にやられているのかも気付かず、やられ放しとなります。だからこそ、狡猾な彼らは能天気の日本に何度でも、ハックアタックを仕掛けるのです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
２．なぜ、日本はまたもハックアタック（ステルス攻撃）のターゲットにされるのか
それでは、日本はなぜ、世界的寡頭勢力から何度も、ハックアタック（ステルス攻撃）のターゲットにされるのでしょうか、それは、日本が世界一の対外債権国だからと本ブログではみています。日本は8兆ドル規模（1000兆円規模）の対外債権をもっており、その大半は対米債権です（注４）。FRBを握る欧州寡頭勢力もそのライバル米戦争屋もこれだけ巨額の対日債務を返済する気は毛頭ありませんし、現実に返済できません。だから、彼らは債権者たる日本を抹殺したいわけです。それは、世界的寡頭勢力の悲願・人口削減アジェンダにも貢献します。
しかしながら、彼らは日本にハックアタック（ステルス攻撃）を仕掛ける際、日本人に自分たちの正体が知られることを非常に嫌います、日本人からの仕返しが怖いからです。1945年の対日原爆攻撃も、日本人の殲滅を狙ったものでしたが、そのときは、日本人は誰が原爆を落としたかを特定できたのです。このように原爆投下攻撃は非常に効果がある反面、その攻撃者の正体が被害者にわかってしまう欠点があります。米戦争屋を含む世界的寡頭勢力はこれを非常に気にしています。その結果、彼らは常に、日本人からいつか復讐されるかもしれないと警戒し続けなければなりません。それなら、いっそのこと全滅させてしまえという理屈になります。
３．日本列島の周辺海底には無数の穴が開けられているが、これは致命的だ！
ところで、日本は地球深部探査船・ちきゅう号をもっていますが、これは、日本人の資源開発関係者が米国某勢力の詐欺的提案に引っ掛かった結果でしょう。その勢力こそ日本を殲滅させたい連中です。したがって、ちきゅう号の深海探査プロジェクトは、この連中の謀略と疑われます。そのちきゅう号は米国の資源開発専門家の支援で、日本列島周辺の海底トラフ中心に、8000ｍ級の深海底に無数の穴を開けています。しかも、それは深度1万メートルもの深い穴です。この結果、水深8000ｍの水圧のかかった海水が無数に開けられたドリル穴からトラフの活断層に侵入しているはずです。
ちきゅう号の能天気日本人研究者は資源のない日本に貢献していると思い込まされていますが、実は完全に墓穴を掘らされています。
本ブログの見方では地球のどこでも、海底深くに穴を開ければ、幾分かのメタンハイドレートはでるのではないでしょうか、現実には、それを採算に乗るように商業化するのはほぼ不可能なのではないでしょうか、ちきゅう号関係者は米国の資源探査専門家にだまされているような気がします。
海底トラフ地下のプレート境界部の活断層に水が侵入するとどういう現象が起きるかは、故・山本寛氏の研究で明らかにされています（注５）。同氏によれば、地下深く侵入した水は分解され原子状水素が発生し、水爆的作用を起こし、地震の原因になるそうです。この説は非常に納得いくものです。
日本列島周辺のトラフに水を深く侵入させて、活断層を不安定状態にさせた上、その直上の海底にて核爆発を起こせば、どうなるか、言うまでもありません、プレート境界活断層の歪集中部にて巨大海底地震が誘発されると同時に、海底核爆発で巨大津波が起こせます。
ちなみに、日米太平洋戦争にて日本を殲滅しようとした米戦争屋ネオコン（原爆開発当事者でもある）は海底核爆発で津波を起こす実験を日本とよく似た火山列島のニュージーランド沖にて戦時中に実施済みです（注６）。そして戦時中に起きた東南海地震は、米戦争屋配下の米軍による人工地震であったと疑われます（注７）。
このようにみると、ちきゅう号が日本列島周辺に無数の穴を開けてしまったので、日本はすでに非常に危険な状態となっており、いつでも簡単に、第二、第三の3.11事件（ハックアタック）を起こせるのではないでしょうか。とりわけ、紀伊半島沖の南海トラフには歪エネルギーがたまっているので狙いやすいでしょう。上記のように、南海トラフで、米戦争屋配下の米軍によって東南海地震が起こされています。
ちきゅう号関係者は全員、陰謀論を信用しない能天気日本人と思われますから、資源開発を勧める米国専門家の背後で陰謀が仕組まれているかもしれないとは想像すらしないのでしょう。しかしながら、世界にはネオコンのように信じられないような謀略、たとえば、9.11事件のような謀略を企む連中が跋扈しているのです。
ところで、2004年にインドネシア・スマトラ島沖で起きた地震津波も人工地震だったのではないかと疑われますが、それは、ショック・ドクトリンという著作（注８）に暗に示唆されています。
新ベンチャー革命2015年3月10日 No.1079
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34724493.html
タイトル：欧州寡頭勢力の使者・メルケル首相の隠された訪日目的とは：2015年春、日本で第二の金融パニックと第二の3.11が起きることを伝えに来たのか
１．なぜ、EUの主導国ドイツのメルケル首相が唐突に訪日したのか
2015年3月9日・10日、突然、ドイツのメルケル首相が訪日しました（注１）。ドイツは欧州寡頭勢力のつくったEUの主導国です。したがって、本ブログでは、英国ウィリアム王子の訪日に続く、ドイツ・メルケル首相の訪日は、欧州寡頭勢力の指示だったのではないかと疑っています。
マスコミでは、安倍政権が戦前のヒトラー政権化しているので、ヒトラー独裁を許してひどい目に遭ったドイツの二の舞を踏むなとたしなめに来たような捉え方をしています（注１）。また、ドイツに倣って、脱原発を目指せと進言しに来たという見方もあります。しかし、このような見方は、なぜ、この時期かについては説明できていません。
ところが、このタイミングで、日経は、欧州バーゼル委員会がBIS規制（注２）の強化を検討していると報じています（注３）。
この記事から、本ブログでは、欧州寡頭勢力のエージェント・メルケルは、BIS規制を強化すると伝えに来たのではないかと睨みました。
BIS規制と聞いて震え上がるのは日本の大手金融機関でしょう、91年のバブル崩壊の悪夢が蘇ってくるからです。
その後、日本経済は失われた20年と呼ばれる長期の構造不況に突入していますが、そのトリガーこそ、このBIS規制でした。
２．やはり、欧州寡頭勢力は今年、日本で金融パニックを起こそうとしているようだ
このBIS規制を仕切っているのは、米オバマ政権と米中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力です。彼らは91年の日本のバブル崩壊（金融パニック）を演出しています。このとき、苦い経験をした日本の大手金融機関は、2015年の金融パニック危機再来に震え上がっているでしょう。
さて、本ブログでは昨年11月、欧州寡頭勢力の牛耳る米FRBが2015年に政策金利を引き上げると発表したとき、これを合図に、日本は円株同時大暴落という金融パニックが起こされると予測しています（注４）。
その後、欧州寡頭勢力は、昨年暮れに、配下の経済雑誌・エコノミストを通じて、2015年世界の黙示録（黙示画）を公表しています（注５）。そして、この黙示にて、日本がFRBの仕掛ける金融パニックに襲われる可能性があることがわかりました。この黙示より、今年2015年、1991年に起きたバブル崩壊以上の金融パニックが起きる可能性が強まりました。
ところで、日本はなぜ、欧州寡頭勢力から再度、狙われるのでしょうか、本ブログではこうみています、すなわち、日本は、2013年末現在、8兆ドル規模（1000兆円規模：1ドル120円の場合）の巨額対外債権（主に、対米ドル債権）を持っていますが（注６）、米ドルを発行しているFRB(欧州寡頭勢力支配)にとって、日本全体（日本国民・政府・日銀・金融機関）のもつ米ドル資産（対外資産）を何とか、チャラにしたいのではないでしょうか。
上記の日本の対外資産残高統計は、財務省がこっそりと公表していますが（注６）、マスコミは積極的にこの事実を国民に伝えないようにしています。おそらく、その筋からマスコミに圧力が掛かっていると思われます。この事実を多くの国民が知ったら、この巨額対外資産を回収すれば、わざわざ消費税を上げる必要のないことが国民に知れるからです。
FRBを牛耳る欧州寡頭勢力は1991年と同様に、2015年、またも、日本に金融危機（第二の金融パニック）を仕掛ける計画のようです。
３．黒田・日銀総裁は、2015年の日本の金融パニック到来を知っているのか
ネット情報（注７）によれば、黒田・日銀総裁が、日本国債に関して、深刻発言をしているようです。この情報（注７）と上記の日経記事（注３）を照合すると、欧州寡頭勢力はまたも、対日金融攻撃のためのBIS規制強化を企んでいるのは明らかです。
もし、BIS規制が今よりさらに強化されたら、日本の金融機関は大量に保有する日本国債を売らざるを得なくなります。日本の金融機関にとって、それはまさしく、91年バブル崩壊の悪夢の再来です。
日本の金融機関は大混乱に陥って、最悪、預金封鎖に走る危険があります、今の財政破綻国・ギリシャと同じです。
ネット情報（注７）によれば、今年の2月16日、NHKは唐突に1946年の預金封鎖事件を報じたそうですが、非常に不気味です。
４．世界的寡頭勢力は日本にステルス攻撃を仕掛けるとき、国民の関心をそらすために、ショックドクトリン（ステルス攻撃）を合わせて実行する
本ブログのメインテーマは米国戦争屋ですが、上記、欧州寡頭勢力とは呉越同舟のライバル関係にあります。そして、彼らは世界的寡頭勢力を構成しています。彼らはときに対立しますが、ときに連携します。とりわけ、対日ステルス攻撃を仕掛けるときには、間違いなく連携します。
たとえば、2011年に3.11事件が起きたとき、欧州寡頭勢力配下の国際金融資本（欧米銀行屋）による猛烈な円買いが起きていますが、同時に、このとき、3.11事件（地震津波と原発事故）を米戦争屋が仕組み、そのどさくさで、欧州寡頭勢力は100兆円規模の資産移転（新帝国循環）行って、日本の国富を奪っています。具体的には、日銀が100兆円規模のドルを買い取り、その後、このドルで米国債を購入することによって、日本の国富が米国に移転されています。これらの操作が積み上がって、今の日本は1000兆円規模（1ドル120円）の米ドル債権をもっているわけです（注６）。このとき、日本国民は地震津波と原発事故でパニック（ショックドクトリン戦法）に陥っており、100兆円規模の国富を奪取されたことに気付かなかったのです（注８）。この国富移転には日銀の協力が必要ですが、日銀はこれに協力しています、これこそ究極の売国行為（確信犯）です。ちなみに、このときの日銀の短期の巨額円買い行動は極めて敏捷であり、前もって、3.11事件が起こされることをウスウス知らされていたのではないかと疑われます。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
５．第二の3.11事件の決行日はやはり、2015年5月11日なのか
上記のような欧州寡頭勢力の対日ステルス攻撃準備の動きから推定すると、第二の3.11が、2015年の5月11日に起こされる可能性が高くなりました。欧州寡頭勢力の対日黙示録（エコノミスト表紙：2015年世界はこうなる）（注９）には、3.11に次ぐ、第二の矢が5.11となっています。ちなみに、FRBの金利引き上げ時期も2015年春と予想されますので、今年の5月11日は非常に危険ということになります。連休明けで日本人がボーっと油断している時期でもあります。
さらに穿った見方をすれば、5.11は、麻雀用語の“シャミセン”（謀略者が被害者を惑わす行為）なのかもしれませんが、いずれにしても、この頃に何かが起こされる可能性は大です。
日本が、1000兆円規模の巨額ドル債権を持っている限り、日本は世界的寡頭勢力から常に、ショックドクトリン攻撃（ステルス攻撃）を仕掛けられる運命にあります。
新ベンチャー革命2015年3月16日 No.1085
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34742582.html
タイトル：ロシア・プーチンは核戦争する覚悟ができている：米国戦争屋と対立する欧州寡頭勢力は米ドル基軸通貨体制を崩壊させて、世界統一通貨フェニックスで世界再編を計画？
１．ロシア・プーチンはクリミア防衛に核兵器を準備したと公表した
先日、鳩山・元総理がクリミアを訪問、安倍自民党、岡田民主党とマスコミから大バッシングを受けました。
そのクリミアに関して、2015年3月15日、ロシアの国営放送は、プーチン大統領は、ウクライナ戦争に備えて、核兵器を準備したと発表しました（注１）。
本ブログでは、9.11事件と3.11事件に、新型核爆弾が使用されたとみていますが、ロシアも同様に、実戦向き新型核兵器を既に保有しているでしょう。たとえば高高度核爆発技術（注２）がウクライナ・ドネツクで使用された疑いが持たれています（注３）。この技術は米国とロシアが既に持っているようです。
ところで、プーチンはこの10日間、消息不明のようですが、この重大発表のショックを考慮して雲隠れしていると思われます。
プーチンはソチオリンピックの際、米国戦争屋NATOネオコンがウクライナ国内の米戦争屋エージェントや国内外で育成しているネオナチを使って、ウクライナでクーデターを起こしたことに、心底、怒っていることがわかります。
プーチンが当時、最も懸念したのは、ロシア海軍基地のあるクリミアを米戦争屋NATOネオコンに奪われる危機であったことは容易に想像がつきます。そこで、プーチンはクリミアが第三次世界大戦の勃発地になると読んだのでしょう。
この核戦争への発展危機をもっとも警戒したのは、EUをつくった欧州寡頭勢力だったのではないかと思われます。欧州寡頭勢力は欧州で第三次世界大戦が勃発することは嫌うでしょう。そこで、彼らの牛耳る米オバマ政権には、クリミア奪取のために米軍を派遣することを禁じたのではないでしょうか。そこで、クリミアがロシアに編入されたことに対し、オバマは口ではロシアを非難しても、それは口先だけにとどまっており、実質的にクリミアのロシアによる実効支配を許しています。
これでは、米戦争屋にとって、ウクライナでクーデターを仕掛けたことが無駄になっているわけです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
２．米国戦争屋の暴走による核戦争危機を知った欧州寡頭勢力は動き始めた
上記、プーチン政権の重大発表と呼応するかのように、NATOはウクライナ介入に否定的であるという態度表明をしています（注４）。この情報は、ロシアの声（親プーチンの露マスメディア）が報道していますが、アンチ・ロシアで足並みを揃えている欧米各国のメディアは報じていません。
もし、これが事実だったら、米戦争屋にとって大変な誤算となります。これまで、米戦争屋とNATOは一心同体だったからです。
本ブログの見方では、米戦争屋の暴走に危機感をもった欧州寡頭勢力がNATOにも影響力を行使し始めたとみています。
今、米戦争屋が欧州寡頭勢力に圧倒され始めた兆候として、他に挙げられるのは、英国が中国主導のアジアインフラ投資銀行への参加を表明した事実です（注５）。この情報も、中国政府系のレコードチャイナや日本の日刊ゲンダイが報じていますが、他の日米欧メディアは沈黙です。このニュースは米ドル基軸通貨体制への脅威となりますので、米戦争屋は戦々恐々でしょう。
一方、英国は欧州寡頭勢力の本拠地であり、配下に香港上海銀行をもっていますから、英国のアジアインフラ投資銀行参加表明は、欧州寡頭勢力の指示だと思われます。
欧州寡頭勢力はアジアでは日本ではなく、中国とインドを重視していることは、彼らが配下の経済誌・エコノミスト表紙に黙示画（注６）として示している通りです。さらに、今、米オバマ政権を握っている欧州寡頭勢力が、下野している米戦争屋を凌駕する傾向にあることから、その動きに敏感な、世界各国はいっせいに欧州寡頭勢力寄りに動いています。さらに中国は今、その時流に乗ろうとしています。そして、中国は、世界各国を味方につけるべく動いています。この状況は、欧州寡頭勢力の黙示画（注６）そのままです。
３．欧州寡頭勢力の仕掛ける2015年金融パニックで米ドル基軸通貨体制が崩壊させられるのか
本ブログでは、米中央銀行FRBを握っている欧州寡頭勢力は、2015年に金融パニックを起こそうとしていると睨んでいます（注７）。そのことは、上記の黙示画（注６）にも示され、日本に擬せられたと見られる子供がパニックと書かれたパネルを持っていて、その下にFRBと中国と書かれてあることから推測できます。
さらに、欧州寡頭勢力は米戦争屋の息の根を止めるため、いよいよ、米ドル基軸通貨体制を崩壊させようと狙っている可能性もあります。
さて、今、米戦争屋ボスの牛耳ってきた石油相場が40ドル台前半まで下落していますが、この現象も産油国ロシアのみならず、石油覇権を握る米戦争屋にとっても痛手です。
ちなみに、日本は政府を含め、全体で1000兆円（8兆ドル）規模の対外債権をもっていますが、大半は対米ドル債権とみられます。欧州寡頭勢力はこの日本の対米ドル債権をなんとか、チャラにしたいはずです（注８）。そのためには、現在の米ドル基軸通貨体制を崩壊させ、従来のドルを無価値にすればよいわけです。欧州寡頭勢力は、米ドル発行権とユーロ発行権の両方を握っており、米ドルを紙屑化させて、ユーロとドルを合体して世界統一通貨（新世界通貨フェニックス）をつくることも可能です。そう言えば、2012年のロンドン・オリンピックの閉会式でフェニックスが登場していますが、すでに彼らのアジェンダにフェニックスが組み込まれているのでしょうか。
もし、従来のドルが紙屑化すれば、日本のもつ1000兆円規模のドル債権はチャラ（無価値化）にされる可能性が高まります。
戦後、米戦争屋を仕切ってきたデビッドRFは今年100歳を迎えますが、彼が死んだらすぐに、欧州寡頭勢力が世界統一通貨フェニックスの発行に踏み切るのではないでしょうか。そのときに備えて、ロシアや中国などBRICSも懐柔しておこうとしているのでしょう。そのためには、中露を仮想敵国視している米戦争屋やその奴隷・日本は邪魔なのです。
ちなみに、米戦争屋属国の日本では、日銀だけはちゃっかり欧州寡頭勢力が抑えています。
新ベンチャー革命2015年3月21日 No.1089
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34756782.html
タイトル：クリミア半島は第二のキューバ危機（米露核戦争危機）に陥っていた：それを未然に防いだのは女性の米海軍代将・ヘザー・コール氏だった
１．米海軍の女性代将が、米露核戦争を未然に防いだ？
米国情報（注１）によれば、ロシアの対外諜報機関（注２）が重大情報をロシア内で流しているそうです、それは、米オバマ大統領が米海軍に対してロシアに対する限定的な先制核攻撃命令を出していたという情報です。ところが、ヘザー・コール（女性）という米海軍代将がその命令を拒否して、米軍による核攻撃は失敗したそうです。そのため、コール氏は逮捕・解任されたそうです（注１）。
このニュースの発信元はロシア政府ですが、米国サイドの情報でも、この女性の海軍代将の解任が報じられています（注３）。米国報道ではコール代将の解任理由は伏せられていますが、ロシアの諜報機関の情報から、その理由が判明します。
このニュースから、なぜ、プーチンが核戦争も辞さないと発言したのかの理由が見えてきました。そして、3月初めから中旬まで10日間もプーチンが消息不明になった理由も見えてきました。
２．第二のキューバ危機（米露核戦争危機）がクリミア半島で起きていたのか
1945年、広島・長崎に原爆が投下されて以来、今日まで、世界で核戦争は起きていません。もし起きたら、世界の破滅ですから・・・。
しかしながら、1962年10月、ケネディ大統領が暗殺される1年前、キューバ危機が起きており、米ソの核戦争一歩手前まで行っています（注４）。幸い、当時のケネディ大統領とソ連・フルシチョフ首相の対話によって、核戦争が回避されています。
そのキューバ危機と同様の米露核戦争危機がクリミア半島で起きていた可能性があります。これほど重大なニュースをマスコミは何故、報道しないのでしょうか。今のマスコミはほんとうにどうしようもありません。
３．やっぱり、米国戦争屋ネオコンは狂人集団だった
2003年から10年以上、本格的戦争を行っていない米国戦争屋ネオコンは、アンチ米戦争屋のオバマ政権が二期も続いて、もう発狂しており、戦争中毒の禁断症状がでていると本ブログではみていました（注５）。案の定、彼らは米露核戦争を画策していたということですが、もう狂っているとしか言いようがありません。ところが、安倍自民党と日本政府はこのような狂人集団に乗っ取られているのです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
一方、プーチンは2015年3月某日、核戦争を辞さないという過激な発言をして、そのことを3月15日にロシア国営放送を通じて全世界に公表しています（注６）。
そのニュースに対し、米戦争屋ネオコンに乗っ取られている日本では、アンチ・プーチン勢力（悪徳ペンタゴン日本人勢力を含む）が大騒ぎして、核使用威嚇を行ったプーチンを罵倒しました。
しかしながら、ロシアに核戦争を仕掛けようとしていたのは、案の定、米戦争屋ネオコンの方でした。ところが、日本のマスコミは米戦争屋ネオコンに牛耳られていますから、プーチン発言だけを取り上げて、プーチンをワルモノ扱いしたのです。プーチンはオバマが対露限定核攻撃命令を出したことを知って、核戦争も辞さないと発言したということです。
４．昨年11月の中間選挙で、米共和党が勝利して以来、米戦争屋ネオコンは米露核戦争をオバマに強要していたようだ
オバマ政権の国防長官ヘーゲルは昨年の中間選挙後、唐突に辞任させられましたが、米国報道（注１）によれば、米戦争屋ネオコンから、米軍の対露先制攻撃を強要されて拒否したからのようです。もし辞任しなかったら、暗殺されていたかもしれません。ヘーゲルは、ケリー国務長官同様に、ベトナム戦争経験者であり、筋金入りの反戦主義者です、だから、オバマはヘーゲルやケリーを登用しています（注７）。ちなみに、上記、コール代将とヘーゲルは連携して、命がけで米戦争屋ネオコンに逆らったと思われます。
要人暗殺や偽旗テロ殺人を平気で行う、戦争中毒の狂人勢力・米戦争屋ネオコンに逆らうのがいかに大変か、よくわかります。
日本の安倍自民党や官僚も、凶暴な米戦争屋ネオコンに恫喝されると言いなりになるわけですが、ヘーゲルやコールは命がけで米戦争屋ネオコンに逆らってきたようです。
米戦争屋ネオコンのいいなりになったら、核戦争が起きて、世界は破滅してしまいます、だから、米国政府中枢部には、命がけで米戦争屋ネオコンと対峙する勇気ある人物がまだいるということです。情けない日本の指導層と比べて、ほんとうにうらやましい。
５．オバマは米戦争屋ネオコンの恫喝に屈したのか
上記の米国発のロシア情報（注１）では、オバマは米戦争屋ネオコンの要求に屈して、対露限定核攻撃命令を出したようですが、これは辛い命令だったでしょう。
もし、米戦争屋ネオコンの要求を拒否すれば、ケネディ暗殺と同様の仕打ちが待っています、そこで、オモテムキ、命令を出して、ヘーゲルとコールが拒否したことにして、その場を繕ったのでしょう、とりあえず・・・。
オバマの背後には、欧州での核戦争を嫌う欧州寡頭勢力が控えていますから、水面下で欧州寡頭勢力に頼んで、プーチンに核戦争も辞さないと発言させて、かろうじて、米露核戦争勃発をひとまず回避したのでしょう。
一方、それでは収まらない米戦争屋ネオコンはこのまま引き下がることはあり得ません。
本ブログでは、米戦争屋ネオコンおよびイスラエル・ネオコンは、すでに、限定的核攻撃用の小型核兵器を開発しているとみています（注５）。なぜなら、9.11事件や3.11事件にて、そのような核爆弾が使用されていると疑われるからです。
2013年、イスラエルがシリアに対して行った空爆で、小型核爆弾が使用された疑いが持たれています（注８）。
われら日本人は、核爆弾と言えば、広島・長崎の原爆や、きのこ雲の巨大な核爆発（従来型の核爆弾）を連想しますが、その感覚はもう時代遅れです。